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世界各国の債券・株式・不動産投資信託証券（REIT）の三資産を実質的な主要投資対象※とし、概ね7：2：1の割合を目処にバランスよく分散投資することで、安定したインカムゲインの確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指し、信託財産の成長を目的に運用を行なうことを基本とします。

• 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。

（ご参考）景気サイクルと各資産のリターン特性

毎月15日（休業日の場合は翌営業日）の決算時に、原則として利子・配当等収益等を中心に安定分配を行ないます。
毎年6月および12月の決算時には、基準価額水準等を勘案し、毎月の安定分配相当額に委託会社が決定する額を付加して分配を行なう場合があります。

投資信託説明書（交付目論見書） (PDF : 1348KB)

ファンドは、株式、債券およびREIT等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落、金利変動等による組入債券の価格下落、組入REITの価格下落や、組入株式の発行会社、組入債券の発行体および組入REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

投資信託説明書（交付目論見書） (PDF : 1348KB)

（2012年5月現在）

ご購入時手数料	ご購入価額に2.1％（税抜2.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額 ※詳しくは販売会社にご確認ください。
運用管理費用（信託報酬）	ファンドの純資産総額に年1.155％（税抜年1.1％）の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
その他の費用・手数料	組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、ファンドに関する租税、監査費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。 ※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
信託財産留保額（ご換金時）	1万口につき基準価額に0.15％の率を乗じて得た額

• ファンドは、元金が保証されているものではありません。
• ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
• 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
• 投資信託は預金保険の対象ではありません。また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
• お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。